仏家掲示板（談話室）

三つ葉さん。投稿、ありがとうございます。
主催人の定年はおおよそ15年前です。ずいぶんと体力が落ちたなと思うこの頃です。確かに、現役中はなかなか宗教の勉強などできませんですよね。定年を期して、仏教を学ぶというのは良案だと思います。インド人には四住期という考え方があって、人間の一生を四期に分けます。第一を学生(がくしょう)期、第二を家住(かじゅう)期、第三を林住(りんじゅう)期、第四を遊行(ゆぎょう)期と言います。学生期は誕生から大学卒業まででしょうか。知識を習得する期間です。家住期は働いて家族を養い家を守る現役時代です。林住期は現役を引退し、出家して、林間に退き修行に励みます。そして、遊行期では悟りを求めて広く世間に遊行する。この考え方からすると、三つ葉さんは、林住期に入ったのではないでしょうか。
さて、歴史的には、仏教はこの考え方を取らなかったようです。何故ならば、釈尊は発心つまり悟りを得たいと決心した時こそ林住期、つまり、出家の時であると考えられたからです。主催人が仏教に出会ったのは二十歳の時でした。以来、師匠も修行仲間もなく、仏教を独習してきました。それは、迷走に迷走を重ねる日々でした。
そこに気が付いたのが定年直前、５７歳ごろです。その反省の記録が「妙法十句入門」です。三つ葉さん。主催人としては、とことん、あなたを支援します。師匠の役目は到底担えませんが、先達としての案内人ならば少しはお役にたつと思います。奮闘を期待しています。

アメリカでは同様の事件に対し、行政が強制的に介入できるはずです。日本でも、かかる　事柄に対し議論だけはあると思うのですが、何せ、「個人のプライバシー」ということが解決の障害になっていると感じます。
そもそも、プライバシーを持ち出すのであれば、当の本人が人として自立していなければなりません。自身の子どもに暴力を加えるその時点でその当事者は「私は子供です。まだ、自立していません。だから、許してください」と言っているようなものです。
ご指摘のこの種事件の解決方法について、主催人はこう考えます。児童相談所に事件への介入権と逮捕権を与えます。その上で、被害者児童を保護し、その親には、強制的に、一定期間の教育を義務づけます。これで自立できればそれで良し。当該事件では、母親の友人が事件にかかわったとのこですが、この場合の母親の友人も同様の取り扱いと考えます。
二回目の事件に対しては、逮捕・起訴し、8年から10年の懲役刑が妥当かと思われます。
少子高齢化の現今、子供は国の宝です。国民のひとり一人が真剣に考えるべき事柄だと思います。老齢のわが身をおもんばかれば、真剣に子育てをされている方々には誠（まこと）頭の下がる思いです。

ＥUは、日本からの渡航客禁止したし、日本は、隠れコロナ感染者がいると思ってる。
コロナ感染者数は、怪しいとおもってる。
そんなところにオリンピック選手、来ると思う？
命がけのオリンピック。

中国の習近平笑える。冬のオリンピックを成功させて、コロナに打ち勝ったと言いたいらしい。
資本主義の日本が出来なかったことを共産主義中国が成し遂げたとしたいらしい。
かってにやればー。コロナ発祥の地の記念碑建ててね。

難しい問題ですね。ワクチンの普及しだいでしょう。オリンピックは世界の祭典です。日本だけが終息しても問題の解決にはなりません。世界レベルでの終息が必要条件となるでしょう。感覚としては今年の開催は難しい気がします。来年に１年延期したらいいのではないでしょうか。国民もそう望んでいると思います。

表現が不適切だったようです。確かに、中国抜きでは日本経済は成り立ちません。要は、中国依存度を減らしていくべきということです。
中国の海洋進出について一言。ひょっとすると、国内統治がうまくいっていないのかも知れません。中国政府は国民の目を海外に向けさせたいのだと思います。民主主義体制下であれぱ、国民の不満は政権交代によりある程度は緩和されます。しかし、一党独裁下では、国民は政府を替えられません。今まで、中国政府は経済成長に国民の目を向けさせてきました。しかし、それは限界に達しようとしています。共産党政府は海外権益の確保に国民を目を向けさせ、国民の愛国心に訴えることにより政権を維持しようとしています。歴史的には、多くの皇帝や独裁者が採ってきた手段です。今後の中国の行く末をしっかり観ていきましょう。

中国は世界の覇権を決して握れません。歴史的に、アメリカに対抗して勝った国はありません。遠く（戦前）は日本、ドイツ、近く（冷戦時代）はソビエト連邦。そして、今、中華人民共和国です。
中国は未だ自立していません。技術は日本。市場はアメリカ。自由貿易体制を最大限利用して経済成長を実現してきました。盗人中国にアメリカは気が付きました。アメリカは国内での中国企業の活動を今以上に規制してかかるでしょう。そうすると、日本により近づいてくるかもしれません。しかし、アメリカは決してそれを許さないでしょう。
今、わが国がとるべき課題は中国抜きの経済体制を新たに構築することです。政府にも国民にもあまりにも現状に対する認識と将来への想像力が足りません。政府のせいにしてはなりません。国民のひとり一人が国家の行く末を考えるべき時だと思います。